富士経済、ステープル（米飯・めん・パン）・デザートなど６３品目の加工食品市場調査結果を発表

ステープル（米飯・めん・パン）・デザートなど６３品目の市場を分析
−２０１１年の加工食品市場調査（３）−

◆備蓄需要を獲得、特に米飯類好調　−２０１１年見込−
　包装餅　　　　　　　　　　　　　　　　５６３億円（前年比１４．４％増）〜防災の日で販促強化〜
　レトルトライス・無菌包装米飯　　５８５億円（前年比　６．６％増）〜新規ユーザーを獲得〜


　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界　０３−３６６４−５８１１）は、２０１１年８月から２９カテゴリー４００品目の加工食品の国内市場について、６回に分けて調査を行っている。その第３回目の調査結果を報告書「２０１２年　食品マーケティング便覧　Ｎｏ．３」にまとめた。
　この報告書では、チルドデザート１３品目、フローズンデザート７品目、ドライデザート６品目、米飯類１０品目、めん類１５品目、その他ステープル１２品目の６カテゴリー６３品目の国内市場動向を調査分析した。なお、残り１３カテゴリー２１４品目の調査結果については、今後順次報告する。


＜調査結果の概要＞

　※表は添付の関連資料を参照

◆チルドデザート
　ヨーグルトと手作り風デザートが市場を牽引し、拡大を続けている。
　ヨーグルトは震災による工場被災の他、被害がなかった工場でも関東エリアは計画停電によって生産量を絞らざるを得ず、一時的に品薄状態となった。しかし、生産量が回復したあとは、脂肪０％商品や４連タイプ商品、各社独自の乳酸菌を用いたプロバイオティクス商品が引き続き好調に推移し、２０１１年も市場拡大が見込まれる。
　手作り風デザートは、量販店では値ごろ感のある商品が中心で、ＣＶＳは２００９年のローソン「プレミアムロールケーキ」のヒットを契機に本格志向を訴求した商品の投入が続いている。主にケーキやシュークリームなどの手作り風洋菓子への注力度が高いが、セブン−イレブン・ジャパンは手作り風和菓子にも注力している。

◆フローズンデザート
　アイスクリーム類が市場の大半を占めており、２０１０年は猛暑によって前年比７．８％増と近年にない伸びを示し、４，０００億円を突破した。しかし、２０１１年はその反動などからマイナスが見込まれる。アイスクリーム類は、アイスクリーム、アイスミルク、ラクトアイス、氷菓に分かれるが、特に天候との関連が強いのは氷菓である。２００９年の冷夏には実績が落ち込み、猛暑となった２０１０年の夏には大きく拡大した。２０１１年は節電による室内温度の上昇を見込み、例年よりも早めに氷菓が投入され需要を伸ばしたが、氷菓以外は減少しアイスクリーム類全体、フローズンデザート全体としても市場は縮小が見込まれる。

◆ドライデザート
　ゼロカロリー商品が人気となったドライゼリーが２００８年から市場を牽引していたが、踊り場に差し掛かりつつある。２０１１年は、常温保存が可能なことから被災地を中心に需要が高まり、前年比プラスを確保する見通しで、ドライデザート全体も横ばいが見込まれる。

◆米飯類
　加工商品のみを対象とし普通精白米は対象外のため、めん類やその他ステープルのカテゴリーと比較すると市場は限定的である。しかし、米飯類は最も親しまれている主食であることから、備蓄需要の恩恵を最も受けた。
　また、購入が進んだことで、簡便性や実用性の高さが再認識される効果も出ており、２０１１年は高い伸びが見込まれる。２０１２年以降は備蓄需要も落ち着き市場は縮小すると見られる。

◆めん類
　スナックめんや即席めんは震災後の原材料・資材調達先の被災、物流の混乱などの影響が大きかったが、備蓄需要の高まりや一時的な特売の減少によって、２０１１年はプラスが見込まれる。この他、チルドめん・冷凍めん（そば、うどん、中華めん、パスタなど）も、一時的ながら特売や安売りが抑制されたことや、内食需要の高まりによって拡大した品目が多く、めん類全体としても小幅な市場拡大が見込まれる。

◆その他ステープル
　パンやピザなどを調査対象とし、パンが全体の８０％近くを占めている。パンは、原料小麦の価格高騰を受けて、７月からメーカー各社が値上げに踏み切っており今後の動向が注目される。しかし、食パンや菓子パン・惣菜パンなど種類を問わず価格競争が激しく、低価格化も進んでいることから大きな伸びは期待しにくい状況にある。


　※注目市場、調査対象は添付の関連資料を参照



＜調査方法＞
　富士経済専門調査員による対象企業及び関連企業・団体等への直接面接取材と文献調査

＜調査期間＞
　２０１１年９月〜１１月


以　上


　資料タイトル：「２０１２年　食品マーケティング便覧　Ｎｏ．３」
　体　　　裁　　：Ａ４判　　２９１頁
　価　　　格　　：９５，０００円（税込み９９，７５０円）
　調査・編集　：富士経済　東京マーケティング本部　第一事業部
　　　　　　　　　　ＴＥＬ：０３−３６６４−５８２１　　ＦＡＸ：０３−３６６１−９５１４
　発　行　所　　：株式会社　富士経済
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